調査結果: リーダーの 3 分の 1 が脆弱性を過小に評価

2022 年、デジサートが初めて実施したデジタルトラストの実態調査では、リーダーの 100% が各組織のサイバーヘルスにおいてデジタルトラストが果たす役割の重要性を認識していると回答しました。

当社もこれには全面的に同意しますし、IDC のリサーチディレクター Jennifer Glenn 氏も、デジタルトラストが「コネクテッドワールド保護の基盤」だと述べています。

では、それから今までの間にグローバル企業は、デジタルトラストを理論から実践へと、どのくらい進められたのでしょうか。

デジサートの「2024 年デジタルトラストの実態調査」によると、十分というにもほど遠いようです。

調査方法

今年の調査では、北米、ヨーロッパ、中東、アフリカ、アジア太平洋の企業 300 社の上級意思決定者からヒアリングし、デジタルトラスト達成の進捗状況をスコアで評価しました。企業規模は、1000 人から 1 万人超までさまざまです。

デジタルトラストは、現代企業のあらゆる場面で一定の役割を果たすため、ヒアリングは異なる 4 種類の部門を対象として実施しました。

• エンタープライズ: 通信データの保護と、従業員、アプリケーション、クラウドに対するアクセス性を対象とする部門。
• IoT とコネクテッドデバイス: スマートデバイスの保護や、継続的な血糖値モニターなどのサービス対象とする部門。
• ソフトウェア: ソフトウェアやアプリケーションを改ざんやサプライチェーン攻撃から予防する部門。
• eSignature: 文書およびコンテンツの真正性と完全性の保証を対象とする部門。

自信過剰: 要注意の傾向

今年度の調査で回答者が質問に答えた項目ごとに、ポイントを割り当てました。適切に対処した、たとえば侵害が少数またはゼロだったと回答した場合、プラスのスコアを付与します。逆に、インシデントに対する対応に時間がかかったなどという回答の場合には、マイナスのスコアを付与します。

「調査方法」で示した 4 つのカテゴリーについて、上位 33% に入る企業が、「デジタルトラストリーダー」の称号を獲得しました。回答者の下位 3 分の 1 に該当した企業には、「デジタルトラスト出遅れ組」の称号が付きます。

このどちらにも該当しないのが中間の 3 分の 1 ということになり、スコアは高くも低くもないため、どちらの称号も付きません。回答者の 3 分の 1 が実質的にデジタルトラストで保護されていないことが判明したという数字も深刻ですが、この中間層は、それ以上に深刻な事態でした。

なぜでしょうか。

中間の 3 分の 1、つまりスコアが低いため「リーダー」のカテゴリーには該当しないものの、「出遅れ組」に分類されるほど低くはないという中間層は、実際よりも脆弱性が少ないと考えているからです。

デジタルトラストに関してリーダーたちの差をつける要素

今回の実態調査で上位のスコアを記録した組織の回答者は、以下の項目で他の組織に抜きん出ていました。

• 停止とデータ侵害の回数
• 耐量子コンピューター暗号（PQC）に対する準備レベル
• E メールセキュリティ戦略
• 現場の IoT デバイスのアップデートおよびモニター能力
• ソフトウェアサプライチェーンが危殆化した回数
• eSignature の信頼に関する業務の成熟度

今年度の調査で明らかになったのは、出遅れ組が、デジタルトラストの実践に向けて取り組まなければならないことが多いと理解していることです。また、中間 3 分の 1 の層は、下位グループにこそ入らなかったものの、今後予測される脅威に対して備えができているとは言えない状況です。

特に改善が必要な領域

中間 3 分の 1 の層がデジタルトラストとサイバーセキュリティ業務について示した根拠のない自信は、以下のような要因に由来するようです。

• 縦割り化した運用: 各部署が個々に機能しており、統一的なセキュリティのアプローチを阻んでいる。
• 敏捷性の欠如: セキュリティインシデントにも、変化する標準に伴うリスクの上昇にも、対処が出遅れている。
• IoT 業務の弱さ: デバイスのアイデンティティ管理が貧弱で、通信が保護されていないため、脆弱性が増幅している。
• コード署名対策の甘さ: 保護が不適切なため、ソフトウェアがエクスプロイトに無防備。

こうした問題はすべて、対処が可能です。ただしそのためには、ビジネスリーダーが弱点を認識し、進んで自信過剰の状態から脱却しなければなりません。

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